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career & support

はたらく人を
大切にするしくみ

training

教育制度

フィード・ワンでは、3種類の教育体制の整備・見直しを継続的に行いながら、社員が成長できる環境づくりに取り組んでいます。普段の業務を離れて集中的に学びを深めるOFF-JT、日々の業務のなかで上司や先輩社員から学ぶOJT、そして、通信教育や資格取得補助などを通じて一人ひとりの主体的な学びのサポートをするSD(※SD…Self Developmentの略)。会社全体で社員の成長を後押ししています。

OFF-JT 階層別研修 部門別研修 テーマ別研修 OJT 職場における指導・育成 SD 通信教育自己啓発の援助

研修

階層別研修

新入社員研修から開始し、その後は一定の役職等に達するごとに階層別研修を受講します。新入社員研修は集合研修と工場研修からなり、集合研修では事業内容に関する理解を深めるほか、営業研修や研究所研修を通して現場からの学びを得ます。階層別研修の最上位にあたる「シニアマネージャー研修」は選抜型で、次世代リーダーの育成を目的としています。

[入社後7ヶ月間]新入社員研修 事業内容理解(集合研修、営業・研究所・工場研修)[入社2年目]2年目研修 入社後の振り返り、自分のビジョン策定[入社5年目前後]若手社員研修 実務遂行能力の育成(ロジカルシンキング、問題解決等)[30代中堅層]中堅社員研修 対人関係能力の育成(リーダーシップ、部下育成等)マネージャー研修 次期管理職候補組織運営やチームマネジメントスキルの習得新任管理職研修 新任管理職管理職としてのマインド醸成と知識の習得[選抜型]シニアマネージャー研修次世代リーダーの育成

テーマ別研修・部門別研修

テーマ別研修では、時代の流れや社内のニーズに柔軟に対応したさまざまな研修を実施しています。例えば、多様な働き方へ柔軟に対応できる体制・社内風土づくりを目的とした「マイキャリアデザイン研修」や、全ての管理職を対象とした「労務管理研修」を実施しています。各部門が実施する部門別研修では受講者の知識や技術力を高め、プロフェッショナル人材の育成を行います。

自己啓発支援

自ら成長しよう、学ぼうとする社員には、通信講座の受講や資格取得など、費用面を含め積極的な支援を行っています。この制度を活用して、フィード・ワン社員はさまざまな資格を取得しています。

[取得資格例]日商簿記、ビジネス実務法務、TOEIC、Versant、第一種衛生管理者、電気工事士 など

ブラザーシスター制度

研修を終えた新入社員一人ひとりに対し、配属先の年齢の近い先輩がブラザー/シスターとして選任されます。相談がしやすい環境づくりに取り組んでいます。

社内資格制度

非管理職を対象に「畜産・水産経営指導員試験」を実施しています。業務に関連する法律や経理などの共通問題に加え、畜産・水産の専門知識を問う内容で、合格者には手当が支給されます。

career path

キャリアパス

フィード・ワンでは、一人ひとりの社員が自分らしいキャリアを描きながら成長しています。営業、製造、研究、管理など、活躍のフィールドはさまざま。ここでは、そんな先輩たちの歩んできたキャリアパスを紹介します。

  • 2025年10月時点の情報です。
  • 一部、役職に関する記載を省略しています。

benefit

福利厚生

働き方に関する制度

休日休暇

完全週休2日制、祝日、年末年始休暇(12月30日~1月4日)
夏季休暇3日(年次有給休暇とは別途、6月~10月に取得)

有給休暇取得推進

勤続年数に応じて最大23日まで年次有給休暇を付与
1時間・半日単位の有給休暇取得が可能
5連続休暇、記念日休暇、イベント休暇等、積極的な有給休暇の取得を推進

保存有給休暇

繰り越せずに消滅してしまう年次有給休暇を最大60日まで保有し、下記取得事由に該当する場合に有給休暇として取得可能

  • 私傷病の治療、不妊治療
  • 家族の介護
  • 子どもの慣らし保育

社宅・住宅手当

借上社宅、住宅手当の制度あり

広域異動手当

転居を伴う異動に備える必要があり、転勤により各勤務地の事業への貢献が見込まれる社員に支給

地域限定職転換制度(ライフイベント)

私生活上の事由により、最大6年間の期間を限定して転居を伴う異動が免除される

ペアトランスファー

社員同士で結婚した場合、配偶者と同一エリアで勤務できるように異動を配慮する制度

その他、慶弔休暇、役職手当、営業手当、時間外勤務手当、通勤手当、単身赴任手当、資格手当(獣医師・電気主任技術者・エネルギー管理士など業務で使用した場合)、在宅勤務、時差出勤、社内親睦会補助(2万円/人/年まで)、確定拠出年金制度、社員持株会、ジョブ・リターン制度、永年勤続表彰 など

結婚・出産・
育児・家庭支援制度

結婚休暇

入籍から1年以内に、年次有給休暇とは別に最大5日の有給の休暇を取得可能(休日は含まず、連続取得)

産前産後休業

女性社員は、産前休業は6週間、産後休業は8週間取得可能

出生時育児休業(産後パパ育休)

男性社員は、子の出生から8週間以内に、最大4週間、2回まで分割取得可能

育児休業

子の1才の誕生日の前日までに、2回まで分割取得可能
保育所に入れない等の理由がある場合は、最大2才の誕生日の前日まで延長可能
【パパママ育休プラス】配偶者が育児休業をしている場合、子が1才2ヵ月に達するまでの間で1年を限度に取得可能

育児短時間勤務

小学校4年生の始期に達するまでの子と同居・養育する社員が利用可能
始業・終業時刻をそれぞれ10分単位で繰り下げまたは繰り上げることにより、1日の所定労働時間を最大6時間に短縮することができる

子ども手当

子育てにかかる経済的な負担を軽減し、就業を支援
・子女1名につき毎月手当を支給

その他、結婚祝金、配偶者出産休暇、出産祝金、子の看護休暇、ベビーシッター補助、介護休業、介護時短勤務、介護休暇 など

社員の健康に関する制度

EAP相談窓口

仕事・プライベート・心身の健康のこと等、どのような内容でも、臨床心理士または精神保健福祉士の資格を持つカウンセラーへ相談が可能

相談者や相談内容は会社へ報告されません

インフルエンザ予防接種

社員・扶養家族が接種する際に補助金が支給されます

定期健康診断

毎年、全社員が定期健康診断を実施

  • 40歳以上は一部会社負担にて人間ドックに変更可
  • 女性社員の希望者は、子宮頸がん検診を自己負担なく受診可能
  • オプションで脳ドック、肺ドック、乳がん検診などあり

その他、団体保険、厚生施設の利用、就業時間内禁煙、禁煙外来補助、ウォーキングキャンペーン、オンラインストレッチ など